よくある質問：留学方法や大学選びについて

編入学について

アメリカの大学の学部課程では、日本に比べて、ある大学からほかの大学に籍を移す編入学が一般的に行われており、日本の高等教育機関（大学、短大、専門学校等）から編入学することも可能です。ただし、各大学により編入受け入れに関するポリシーが異なることを留意してください。

大学院の場合の単位互換は一般的ではありません。もちろんケースバイケースなので可能性がないわけではありませんが、residency requirementがあるので非常に困難だといわれています。詳しくは各大学にお問い合わせください。

編入については、こちらもご覧下さい。

A : 編入後は何年生になるのですか？

アメリカの大学は日本の学年制・通年制と違って、単位制・学期制で運営されていますので、必要単位が取得できた時点で卒業できます。従って、「何年次に編入」というよりも、「○○単位移行できたので、編入後卒業までに必要な単位は残り○○単位」「残り○○単位を終えるには後何学期(セメスターまたはクオーター)必要である」という風に考えましょう。

B : 自分の取った単位が一番多く移行できる大学を探したいのですが、どのように探せばよいでしょうか？

残念ながら、ほとんどのアメリカの大学については、前もって単位がどれ位移行できるかを知ることは難しいでしょう。たとえ大学に口頭や手紙で問い合わせたとしても、あなたが正式に出願して全ての必要書類を送らない限り大学は答えてくれないと考えましょう。なぜなら、編入を審査するにはそれなりの時間と手間がかかるので、大学側は真剣に大学入学をするかどうかわからない人を審査している暇はないからです。それはアメリカ人学生でも留学生でも同様です。

また、一般的にアメリカの大学はResidency Requirements／Academic Residencyといって、学位取得を希望する大学に「○学期以上在籍」または「その大学で○単位以上を取得」しなければいけないという規則があります。

さらに、通常、単位認定に関する規則　(Transfer Credit Policyなどと呼ばれる)の中に移行可能な単位数の上限が設けられているという点にも留意が必要です。

C : 編入の際に必要な手続きについて教えてください。

編入手続きのステップとしては大体以下のようになると考えてください。

1) 自分が編入したい大学、学部を選ぶ。

2) 各大学が編入生に要求している条件や入学規則を調べ、必要な出願書類をそろえる。
必ず各大学のウェブサイトで、「Admission for Transfer students」についての情報を調べること。

3) 大学が要求する出願書類を締め切りまでに大学に到着するよう手配する。

4) 大学から入学許可の返事を待つ。

5) 入学許可が降りた場合：多くの場合、実際に渡米してからAcademic advisorに自分の取った各科目の英文シラバス（syllabus）※などを見せて説明しながら、移行できる単位数を決めてもらう。

上記の手続きは一般的なもので、あくまでも大学により異なる場合があることを留意してください。また、専門学校からの編入、高等専門学校（高専）からの編入、短大からの編入、4年制大からの編入などの違い、個人の取った科目、取得単位数、個人の成績によっても、最終的にどれくらい単位が移行できるかは異なると考えましょう。日本の大学の情報やシステムをよく知らないアメリカの大学も多いので、大学や授業時間数などの説明も英文で用意しておくと良いでしょう。一般に、提示できる情報は多いほど相手の判断の助けになると考えてください。日本の大学在学中にアメリカ大学への編入を考えている方は志望するアメリカの大学のウェブサイトやカタログを見て、取得すべき科目と同等の内容の科目を日本の大学で修めておけば、その単位が認められる可能性が高くなります。

※在籍されていた日本の大学で、英文のsyllabusを発行してくれない場合ですが、一般論として「自分（出願者本人）以外の第三者に翻訳をお願いし、翻訳者のサインをつけて、英文翻訳をオリジナルな書類と一緒に提出するのが望ましい」と理解しております。しかしながら、各大学により翻訳に関しても判断が異なりますので、必ず個別に各大学へ指示を仰いでください。

学士入学について

• 学士入学についてはこちら

大学の認定の有無

アメリカの認定制度について：

A. 日本との制度の違い　3. 文部科学省の不在・認定制度に詳細な記述をしてありますので是非ご参照ください。

アメリカの大学の認定の有無の調べ方：

Council for Higher Education Accreditation（CHEA）のサイトには、大学の認定（accreditation）の有無を検索するサイトがあります。

CHEAの認定検索サイトの利用規約（User Agreement)に同意の上、大学名や大学が所在する州、認定団体などで検索をかけて調べることができます。

☆検索の際の注意事項☆

• 大学の英語の正式名称が必要です。正式名称でなければ正確な検索が出来ません。
• 大学が所在する州（U.S. State/ Territory）で検索をかけると、その州の認定された大学がアルファベット順にリストされますので便利です。

また、各大学の認定(accreditation)は、各大学の公式サイトにて確認することも可能です。

認定の有無を両者で調べるとより確実でしょう。

アメリカの大学の認定証明

アメリカの大学へ留学後、日本の教育機関（大学・専門学校など）に入学/編入学の際、アメリカで在籍していた/卒業した大学が、認定を受けた大学であるといった証明の提出を求められる場合があるようです。しかしながら、アメリカの高等教育制度は日本とは異なり、中央省庁が法律で管理するものではないという理由から、アメリカ関連の公的機関（EducationUSA含む）では、認定を受けた大学であるかどうかに関する証明書の発行は行っておりません。

もし、日本の教育機関などに対し、留学先教育機関の説明をする必要がある場合は、下記の3点を説明するとよいでしょう。

1）アメリカの認定制度が日本とは異なる。（参照サイト：A. 日本との制度の違い　3. 文部科学省の不在・認定制度）

2）CHEAの認定検索サイトから留学先の教育機関の認定状況を調べる。（上述参照）

米国の地域（治安含む）情報

アメリカ合衆国は、日本の約25倍の国土を持ち、50の州とコロンビア特別区とで構成されています。各地域によって気候や風土が異なります。日本ではあまり知られていない地域であっても、全米各地には、評価の高い大学が多数ありますので、是非、アメリカの様々な地域について調べてみて下さい。

大学選択条件のように、留学先の環境として、どの条件を優先させるかは、各人により異なります。都市・町の規模、 気候風土、文化的土壌など、ご自分の性格や適性・希望なども考え合わせながら、ご自分にとって理想的な留学先はどのような場所なのかまず明確にしておくとよいでしょう。

各地域情報は、一般の旅行ガイドブックなどを活用する方法もありますし、インターネットでの情報収集が便利でしょう。留学に関するリンク集内の「アメリカに関する一般的な情報」では、アメリカ生活・地域情報を入手できるサイトをご紹介しておりますのでご活用下さい。

地域によっては、大学コンソーシアムを設け、地域情報に加え、その地域内の大学を紹介している場合もあります。

• USA Study
• Alabama
• New York
• Boston
• Ohio
• Hawaii
• Oregon
• Philadelphia
• Iowa
• Texas
• Maine
• Vermont
• Mississippi
• Washington
• Missouri
• Western Massachusetts
• New Jersey
• Wisconsin

また、全ての州ではありませんが、日本に州政府在日事務所を設置している場合があります。アメリカ州政府在日事務所の多くは、主に投資、貿易、観光などを扱っていますが、その州の気候、文化、風土などの情報を得たいときにも、州政府事務所が役立ちます。積極的に日本人留学生を受け入れたい州では、教育や留学に関しても問い合わせに応じてくれる場合もあります。

治安に関する一般的な情報は、下記のサイトをご参照いただき、更に詳細な情報は、渡米後、各大学が開催するオリエンテーションなどで、その地域の治安に関する情報を入手してください。

• アメリカ入国後の案内　危機管理
• 留学に関するリンク集
  －「危機管理・健康管理」→"Campus Security Statistics Website"(アメリカ教育省が発表した約6,000大学の犯罪に関する統計)など、危機管理などに関するウェブサイトを紹介。

1年間の留学

アメリカの大学に一定期間だけ在籍する場合は、学位取得を目的としない（non-degree または special student）留学となります。
学位取得を目的としない（non-degree または special student）留学には、いくつかの方法が考えられます。
そのうち、日本の大学に在籍しながら1年間留学する方法についてご説明します。
次の3つに大別できます。

1．在籍大学の交換・協定留学制度を利用する　場合

学内選抜を受けることから、留学先でも優秀な学生として認められます。また、在籍大学がアメリカの大学と提携を結んでいる場合、日本の大学に支払った授業料が提携校に振り替えられ、奨学金代わりにもなりますので、是非チャレンジしてみましょう。また、協定にもよりますが、留学先で得た単位の移行を認めてもらえるよう、 大学に申請が出来ます。留学期間も在学期間として認められ、4年間で卒業もできる大学もあります。選抜条件や締め切りなどは、各大学により異なりますので、なるべく早く在籍している大学の国際センター／留学課にお尋ねください。

2．在籍大学を1年間休学し、non-degree studentとして留学する場合

アメリカの全ての大学がnon-degree studentを受け入れるとは限らないので、non-degree student として受け入れてくれる大学を自分で選定する必要があります。留学先の大学は、学位取得目的の学生を優先しますが、比較的自由に好きな科目を履修できるメリットがあります。ただし、履修科目で取得した単位を日本の大学に移行できるかどうかは、日本の大学の判断によります。

non-degree studentを受け入れていない大学では、一年間だけの在籍であっても、編入生(transfer student)として応募するようにというポリシーを持っている場合があります。（1年間在籍後、アメリカの大学を退学する事は可能です。）

また、単位をとる目的だけであれば、より入学基準の緩やかなコミュニティカレッジ(公立2年制大学）に1年間だけ在籍するという方法もあります。コミュニティカレッジでは、学位取得を目指さない学生の為に、2年以内の修了証（certificate）コースを備えているところもあります。 ただし、履修科目で取得した単位を日本の大学に移行できるかどうかは、日本の大学の判断によります。また、 コミュニティカレッジでは、学生寮の設備を備えていない大学がほとんどです。寮のないコミュニティカレッジに留学する場合は、自分で住む場所の手配等を行わなくてはいけないことに留意しましょう。 コミュニティカレッジに関しましては、こちらをご覧下さい。

上記以外の方法

上記以外の方法として、数は限られますが、大学のextension（生涯教育コース/大学公開講座）プログラムに参加するのもひとつの方法です。また、大学によっては、留学生にサマープログラムを開講している場合もあります。注意しなければならないのは、外国人留学生がこれらのプログラムに参加する場合、留学先のプログラムがフルタイムのコースを設け、学生ビザを申請する際に必要な入学許可書I-20を発行していることが必須条件となります。基本的な手続きの方法は、アメリカの大学への留学手続きと同様です。

留学の目的が、語学修得の場合、語学研修機関に留学するという選択肢もあります。語学研修に関しましては、こちらをご覧下さい。

大学ランキング

アメリカの大学は数が多く、その上、それぞれの大学が異なる特徴を持つため、統一した基準で評価する事が不可能です。そのため、アメリカの大学は、日本の大学に見られるような偏差値等による客観的なランキングは存在しないといわれます。

たとえある種のランキングでは一般の評価が高いとしても、その学校のプログラムが、ご自分の目的や期待するものと合致しているかどうかは、最終的にはその大学で学んでみないとわからないでしょう。そのため、客観的なランキングを出すということは大変困難です。

雑誌やインターネットでアメリカの大学のランキングを閲覧することも可能ですが、あくまでもランキングを一つの指標としてとらえ、そのランキングでランクされた大学が、ご自分の希望や目的に合った学校であるかを、ご自分自身の目で検証することを忘れないで下さい。

ランキングについては、こちらもご覧下さい。

語学留学

EducationUSAでは、主にアメリカの大学と大学院の情報提供が主体となっております。

語学留学に関しては、独立行政法人　日本学生支援機構発行の「英語研修の手引き」をご参照ください。

独立行政法人　日本学生支援機構　海外留学支援サイト
海外留学に関するイベント・説明会
海外留学情報

留学に関するリンク集の英語研修、また、学校名がわかっている場合は、一般の検索エンジン（英語）で直接調べるのも良いでしょう。

秋学期から大学・大学院へ正規に入学する留学生を対象とした夏期英語研修プログラムや英語研修を兼ねたオリエンテーションプログラムに関しましては、こちらをご覧下さい。

高校留学

EducationUSAでは主にアメリカの大学と大学院の情報提供が主体となっており、高校留学については詳細な情報を把握しておらず、高校留学に関する個別のご質問・ご相談に応じておりません。何卒ご了承ください。

アメリカの高校に留学する方法には、アメリカの高校を卒業する事を目的とするか否かにより、以下の2通りに大別できます。

1）アメリカ（留学先）の高校を卒業することを目的としない留学－交換留学など

▼ 交換留学

交換留学とは？:一年間を海外の無償のボランティアの受入家庭に家族の一員として滞在し、その滞在地域で正規の高校と認定されている学校に授業料免除で通学し、現地の同世代の青少年や一般の人とお互いが異なる文化的背景を持つ者として理解しあおうと努力するプログラム（参照：文部科学省初等中等教育局国際教育課「高校生の海外留学の促進について」）

交換留学を希望する場合、保護者への相談はもちろんのこと、在籍校の先生（担任、国際交流担当教員、外国語の教員など）に相談することが大切です。留学中の学籍の扱い（「留学」、「休学」など）、留学中に取得した単位の扱い（単位認定）、留学後の進路などについて確認しましょう。また、過去に在籍校から交換留学した先輩がいる場合、どの交換留学プログラム/団体を利用したかについても、先生に問い合わせてみるとよいでしょう。

交換留学は、各交換留学プログラム実施団体を通して、参加申込を行います。選抜条件/方法やプログラム参加費用は各交換留学プログラム実施団体によって異なります。よって、各団体のウェブサイトなどから、団体の特徴、過去の実績、選抜方法、応募要件、出願締め切り、参加費用などについてよく調べ、不明な点は各団体に問い合わせましょう。自分から質問したり、助けを求めて相談したりする積極的な態度は、留学後、アメリカ生活に適応する上でも重要です。

交換留学プログラム実施団体の選択にあたっては、日本学生支援機構作成「留学斡旋業者の利用について」を参考にするとよいでしょう。

▼　その他

地方自治体や学校が主催で高校生を海外に派遣するプログラムもあります。なかには、夏休みなどの長期休業期間を利用するものもあります。居住地域の自治体や在籍校に問い合わせてみるとよいでしょう。また、アメリカの大学が高校生向けにサマープログラムを提供している場合もあります。

2）アメリカ（留学先）の高校を卒業することを目的とする留学

吸収力と柔軟性に富む若い時期に留学する事は、異文化理解・コミュニケーション能力育成にとって、非常に意義ある事となるでしょう。しかし、成長過程にある高校生の留学を考えるとき、留学の適性および将来の希望・計画を十分に考慮し、慎重に計画する必要もあります。親元を離れ、言語、風俗、習慣等の文化や行動様式の異なるアメリカで、ひとり生活するにあたっては、学業、健康に優れていることはもちろんのこと、十分な英語力があり、精神面での準備が整っていることも非常に重要な要素となります。異文化適応能力があるか、独立心に富んだ性格か、強い精神力があるかなど、留学の適性の有無を慎重に見極めましょう。また、高校生で留学することで、将来（留学後）の進路・就職などに支障がないか、長期的視野での将来展望も留学を考えると同時に考慮しておくべき課題です。

日本の中学校卒業後（あるいは日本の高校から転校）、アメリカの高校を卒業する目的で、1年以上、留学する場合、学生ビザの関係上、必然的に私立高校に留学する事となります。

留学先の高校を選ぶ際には、特に以下の2点について留意しましょう。

1) 留学生を受け入れる事が可能な学校か？

アメリカ内の特定の教育機関の特定のプログラムに、一定期間フルタイムで在籍する目的で渡米する際には、学生ビザ（F-1)が必要です。学生ビザ申請には、受入校（留学先）が発行するSEVIS仕様の I-20（留学生資格証明書）が必要です。よって、留学先の高校が、I-20を発行できる学校（Student and Exchange Visitor Program (SEVP)-certified schools）かどうかを確認して下さい。

2) 一定以上の教育の質が保証された学校か？

アメリカの中等教育は、日本と異なり、中央省庁が法律で管理するものではなく、州ごとに制度・法律（認定の必要性・有無を含む）が異なります。一般的にアメリカの私立高校の認定は、地域別または宗教別の認定団体により行われています。公立高校は、各州／市町村のDepartment of Educationによって認定を受けているケースもあります。

留学先の高校の選び方は、アメリカの大学・大学院選択と共通する部分があります。「アメリカ留学の基礎知識―大学・大学院－留学準備スケジュール　Step 3　大学選択」をご参照下さい。大学選択と同様に、高校選択を行うには、各自の留学の志望動機や目的に基づいて（1）具体的な高校選択条件（自分によって重要な条件）をあげ、(2) 高校調査を行って、各高校が自分の希望条件にあっているか検討してください。

アメリカの高校の認定証明

アメリカの高校を卒業された方が、日本の教育機関（大学・専門学校など）に入学の際、「アメリカで在籍していた/卒業した高校が、認定を受けた高校である」といった証明の提出を求められる場合があるようです。

しかしながら、アメリカの中等教育は日本と異なり、中央省庁が法律で管理するものではなく、州ごとに制度・法律（認定の必要性・有無を含む）が異なります。そのような理由から、アメリカ関連の公的機関（当委員会含む）では、認定を受けた高校であるかどうかに関する証明書の発行は行っておりません。

専門学校への留学

アメリカには日本と同様、様々な専門学校、及び、職業訓練プログラムが多数存在します。

1）専門学校

多くはVocational SchoolやTechnical Schoolとよばれる私立の専門学校で、様々な人々の多様なニーズに応じた教育内容が用意されています。授業は、日中、夜間、週末等の時間帯に設けられ、教育期間も短期から長期（数年間）まで様々です。しかし、外国人留学生が入学する場合、留学先の専門学校が週12時間以上の授業を行うフルタイムのコースを設け、学生ビザ(M-1)を申請する際に必要な入学許可書I-20を発行していることが必須条件となります。また留学生の為のアドバイザーの有無やどのような留学生サービスを提供しているか調べることが重要です。（勉学目的の留学生は、パートタイムでは入学・在籍できません。）専門学校への留学の手続きの詳細は学校により異なりますが、基本的な手続きの方法は、アメリカの大学への留学手続きと同様ですので、「アメリカ留学の基礎知識―大学・大学院」をご参照下さい。

2）コミュニティカレッジ

全米には公立の2年制大学（Community Colleges）が1,100校以上あり、教育課程は、大別して一般教養 (Liberal Arts/General Studies)と職業訓練プログラム（Occupational/Vocational/Technical　　Program）の2つがあります。日本の専門学校と同様の課程はコミュニティカレッジの職業訓練プログラムで提供されており、そこでは高校卒業者から大学卒業者まで、新たな職業技術を身に付けるために多様な学生が学んでいます。コミュニティカレッジの職業訓練プログラムも留学の対象となり、フルタイムの学生として入学が許可されると、入学許可書のI-20が発行されて学生ビザを申請することができます。アメリカの2年制大学へ留学を志望される方も、「留学準備スケジュール」をご参照下さい。

情報収集の方法

インターネットを使った情報収集

インターネット上で、専門学校やコミュニティカレｯジを検索することができます。下記にリストされた専門学校検索のサイトへは、留学に関するリンク集からリンクされています。各学校に関する情報は、インターネットが最適な方法です。ただし、全ての専門学校がウェブサイトを設けているとは限りません。一般に、コミュニティカレッジ（公立2年制大学）はほとんどの大学がウェブサイトを設けており、そこの職業訓練プログラムに関しては比較的容易に情報収集が可能です。

Community Collegeの選び方

Q: 最終的な目標は、4年制大学の卒業ですが、まず、Community College (公立2年制大学）への入学/留学を考えています。このような場合、どのようにCommunity Collegeを選べば良いでしょうか？

A: 一般的に、Community College (公立2年制大学）経由で、4年制大学への編入を希望する場合は、まず、最終的に進学したい4年制大学をある程度絞って、その大学と協定を持つCommunity Collegeを選ぶ、たとえば、最終的に進学したい4年制大学が州立の4年制大学の場合、同じ州内のCommunity Collegeを選ぶ、ということが一般的です。

しかしながら、Community Collegeと協定を持っていない4年制大学であっても、Community CollegeでのGPA（成績）が非常に高ければ、州外の大学や私立大学であっても編入が許可される場合があるようです。

Community Collegeは、4年制大学同様に、各大学で設備や学生サービスが異なります。また、一般的に、寮の設備がないところが多いので、どのように住む場所を決めるか（ホームステイを紹介しているか？）など、より積極的・主体的に動く必要があることに留意しましょう。したがって個人が自分の希望や自分の置かれた状況・能力などを良く自覚し、希望・条件に見合った大学をよくリサーチして選択していくことが重要です。